「法人用のオフィスを利用したいけど、オフィスの初期費用や家賃が高くて困っている…」
「費用を抑えてオフィスを利用したい！」
上記のようなお悩みを抱えている方にぜひ紹介したいのが、格安で利用できるバーチャルオフィスです。
バーチャルオフィスは通常のオフィスと比べて費用が安く済むため、資金にゆとりがない場合でも無理なく利用できます。
本記事では格安のバーチャルオフィスに焦点をあてて詳しく解説していきます。
バーチャルオフィスの利用に興味のある方、オフィスの利用料金を抑えたい方は、ぜひ最後までご覧になってください。
格安バーチャルオフィスの料金相場
「格安」のバーチャルオフィスと聞いても、具体的にどれくらいの費用であるかイメージしづらい方もいらっしゃると思います。
格安のバーチャルオフィスの費用がいくらなのか確認していきましょう。
格安バーチャルオフィスの料金相場は月額500円～
格安バーチャルオフィスの料金相場は、月額500円～ほどです。
賃貸用のオフィス利用であれば少なくとも月額数万円ほどの利用代金はかかってきますので、月額500円は破格の値段と言っても過言でありません。
月額のオフィス利用料金を大幅に抑えることができる点、それがバーチャルオフィスの最大のメリットです。
月額500円であれば、資金繰りに余裕がない場合でも無理なく利用可能と言って良いでしょう。
値段が高いバーチャルオフィスと格安バーチャルオフィスの違い
バーチャルオフィスの中にも、月額数千円以上かかるところも存在します。
通常のオフィスと比べれば月額数千円ほどの利用料金でも十分安いですが、格安バーチャルオフィスと比較すると値段は高くなります。
値段が高いバーチャルオフィスと格安バーチャルオフィスは、下記の3項目で違いがあるケースが多いです。
・住所の所在地
・入居するオフィスのグレード
・対応サービスの違い
住所の所在地
値段が高いバーチャルオフィスと格安バーチャルオフィスで大きく異なる点は、一つ目に住所の所在地が挙げられます。
値段が高いバーチャルオフィスの場合、東京や大阪などの一等地の住所を利用できるケースが多いです。
これに対して格安バーチャルオフィスの場合は、都心から離れた郊外などに住所が所在しているケースが多くなります。
住所の所在が一等地であれば企業ブランドの向上にも役立ちますが、郊外の住所では所在地によって得られるメリットはほとんどゼロの状態です。
住所の所在にこだわりがない場合は、格安バーチャルオフィスで問題ありません。
一等地の住所を利用したい際は、値段の高いバーチャルオフィスを利用したほうが良いでしょう。
入居するオフィスのグレード
入居するオフィスのグレードによっても価格は異なってきます。
都心部の高層ビルに所在があるバーチャルオフィスの場合、どうしても利用料金は高くなってしまうケースが多いです。
反対に、一般的なビル・マンションなどに住所を持つバーチャルオフィスは、料金が低く設定されているケースが多くなります。
オフィスのグレードが高いと、作業用の個室やミーティングルームなどが設けられていることも少なくありません。
利用できるスペースやオプションなども考慮した上で、利用先のバーチャルオフィスを選ぶことをおすすめします。
対応サービスの違い
値段が高いバーチャルオフィスと格安バーチャルオフィスとでは、対応サービスにも違いが出てきます。
値段が高いバーチャルオフィスのほうが、秘書サービスや電話対応、起業サポートなどサービスが充実している傾向にあります。
もちろん格安バーチャルオフィスでも各種対応サービスは用意されていますが、サービスの質の面においても、値段が高いバーチャルオフィスに劣ってしまうことが多いです。
対応サービスの内容・質にこだわりたい場合は、値段が高いバーチャルオフィスを利用したほうが良いでしょう。
格安のバーチャルオフィスを利用するメリット
格安のバーチャルオフィスを利用するメリットとして、下記の3点が挙げられます。
・安く東京や大阪などの都心の住所で法人登記可能
・郵便物の受け取り、転送サービスが受けられる
・ネットショップの開設にも使える
安く東京や大阪などの都心の住所で法人登記可能
格安バーチャルオフィスの場合、東京や大阪などの都心の住所で費用を抑えて法人登記することができます。
都心部で実在のオフィスを借りるとなると、月額で数万円～数十万円以上の家賃コストが生じます。
一等地となると、月額100万円以上の費用がかかることも少なくありません。
これに対して格安バーチャルオフィスであれば、割安な費用で都心部での法人登記が可能です。
費用を抑えて法人登記を行いたい場合にも、バーチャルオフィスは最適と言えるでしょう。
ただし、格安バーチャルオフィスの中には法人登記に対応していないところもあります。
法人登記を行えるバーチャルオフィスであるか事前に確認しておくのがおすすめです。
郵便物の受け取り、転送サービスができる
格安バーチャルオフィスでも、郵便物お受け取り・転送サービスに対応しているところが大半です。
郵便物の受け取り・転送サービスを利用できれば、バーチャルオフィスの住所に届いた郵便物を手軽に管理・受け取ることが可能となります。
バーチャルオフィスに郵便物を取りに行く必要もないので、遠方にお住まいの場合でも安心です。
ネットショップの開設にも使える
ネットショップの開設にもバーチャルオフィスを利用できます。
ネットショップの場合、大掛かりなオフィスや倉庫を持つ必要がないケースが多いので、わざわざ費用をかけてオフィス・倉庫を借りるのはコスト面で非常に勿体ないです。
バーチャルオフィスを利用してネットショップ運営会社の住所とすれば、最低限の費用で会社住所を利用できます。
都心部の住所を使えるバーチャルオフィスを利用すれば、ネットショップのブランディングにも活かすことが可能です。
格安のバーチャルオフィスを利用する際の注意点
格安のバーチャルオフィスを利用する際は、下記の点に注意しましょう。
・基本料金は安くても郵便物の受け取りなどは追加費用が必要になる可能性
・倒産してしまうリスクがある
・入居しているビルが劣化している
基本料金は安くても郵便物の受け取りなどは追加費用が必要になる可能性
格安バーチャルオフィスは、基本料金は安くても郵便物の受け取りなどは追加で費用が必要となる可能性があります。
オプションの費用がかさんでしまうと、結果的に月額数千円ほどのバーチャルオフィスと費用に大差なくなってしまうことも…。
少数ではありますが、月額の基本料金を格安に設定し集客した後、利用頻度の高いサービスを高額オプションとして掲示し利益を得ているバーチャルオフィスも存在します。
不当に高額なオプション料金となっていないか、契約前に必ず確認するようにしましょう。
倒産してしまうリスクがある
格安バーチャルオフィスの場合、運営会社が倒産してしまうリスクがあります。
格安でバーチャルオフィスを提供している分、運営会社が十分な利益を得ていない可能性が高いからです。
契約したバーチャルオフィスが倒産してしまうと、自社の住所も別のバーチャルオフィスに移さねばなりません。
住所変更に対して不信感を抱く取引先企業が出てくるなどリスクもあります。
格安バーチャルオフィスの運営会社が別の事業も展開しているなど十分な収益源を持っているか、確認するのが無難でしょう。
入居しているビルが劣化している
バーチャルオフィスが入居しているビルが劣化していないかどうかも要チェックです。
実際に入居しないとは言え、住所先のビルが劣化しているとそのビル自体が今後使用できなくなる可能性があります。
バーチャルオフィス自体が倒産しなくても、ビルの劣化によって住所変更となるケースも出てくるでしょう。
バーチャルオフィスを利用する際でも、入居しているビルが劣化していないか実物を確認しておくのがおすすめです。
リーズナブルなバーチャルオフィスならCandee.worksがおすすめ
バーチャルオフィスは、個人のフリーランスやスタートアップ企業を中心に、コスト面やビジネス効率化などの面から起業のハードルを大幅に下げられるため、非常に注目されているサービスです。
単に起業時の効率化を図る以外にも、都内の一等地を借りるブランディングや、電話・会議室の継続利用など利点が様々あります。一方で、業種業態によっては活用できないなどデメリットも存在しますので、自社の目的や業種などもふまえ注意が必要です。
様々な機能やサービスを格安で提供しているバーチャルオフィスであれば、Candee.worksがおすすめです。これから独立や起業、副業などをお考えであれば、月額1,500円（税別）から利用できます。渋谷の一等地を住所として活用でき、法人登記も可能です。郵便物転送など各種オプションも多数ご用意しています。また、会社設立前から、設立、設立後までビジネスの成長をサポートを行うサービスもあり、Candee.worksにお任せ頂ければ、安心して格安で法人化をすることができます。
