バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いを比較!向いてる人も!

近年は働き方が多様化してきており、従来のように会社員として働くのではなく、自ら起業したりフリーランスとして働く人や副業をする人が増えてきています。

バーチャルオフィスやレンタルオフィスの利用は起業や開業を考えている人にとって明確なメリットがありますが、バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いがよくわからず、どちらを選ぶべきか迷っている人もいるのではないでしょうか。

そこで今回は、バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いを比較し特徴を明確にしたうえで、

バーチャルオフィス、レンタルオフィスにはそれぞれどのような人が向いているのかについて解説します。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いを比較

バーチャルオフィスとレンタルオフィスには以下のような違いがあります。

・費用

・占有スペースの有無

・オフィス設備

それぞれ比較して見ていきましょう。

費用の比較

バーチャルオフィスの場合、月額費用はプランにより差があるものの概ね1,000円~10,000円ほど、初期費用は5,000円~10,000円ほどです。

一方レンタルオフィスはバーチャルオフィスよりも高額で、月額費用、初期費用ともに50,000円以上となる場合がほとんどです。

特に一等地を借りる場合は費用が高額になりやすく、賃貸よりは安いものの、バーチャルオフィスと比較すると明確な差があります。

占有スペースの有無を比較

レンタルオフィスは個室スペースを借りるため、借りたスペースで作業することができます。

一方バーチャルオフィスは住所や電話番号を借りるだけなので占有スペースはなく、他で作業する場所が必要となります。

占有スペースを必要としない業種ならバーチャルオフィスを、作業用もしくはその他の理由で個室がほしい場合はレンタルオフィスを選ぶと良いでしょう。

オフィス設備の比較

レンタルオフィスは個室スペースを借りるだけでなく、コピー機やWi-Fi、シュレッダーなどのオフィス設備が完備されている場合がほとんどです。

もちろん机や椅子なども用意されています。

一方バーチャルオフィスは先述したように住所や電話番号を借りるだけのため、オフィス設備はありません。

占有スペースやオフィス設備の有無がそのままバーチャルオフィスとレンタルオフィスの価格差に表れていると言えます。

法人口座の開設のしやすさを比較

バーチャルオフィス、レンタルオフィスともに法人口座の開設自体はできますが、開設のしやすさには差があります。

近年は銀行の審査も厳しくなってきているため、バーチャルオフィスだと事業実態がない、もしくは不十分だと判断されてしまう可能性があるためです。

レンタルオフィスであれば住所だけでなく実際に個室を借りているということもありバーチャルオフィスよりは信用性が高いため、審査に通りやすくなっています。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの共通するメリット6選

費用や占有スペースの有無などに明確な違いがあるバーチャルオフィスとレンタルオフィスですが、以下のような両方に共通するメリットも存在します。

・プライバシーの保護ができる

・法人登録できる

・短時間で入居することができる

・賃貸よりも安く一等地の住所を使用できる

・電話代行サービスを活用できる

・郵便物や宅配物の転送サービスを活用できる

それぞれ見ていきましょう。

プライバシーの保護ができる

開業届や法人登記には会社の住所が必要なため、事務所を借りることなく開業した場合は自宅の住所を公開することになります。

しかし、バーチャルオフィスやレンタルオフィスを利用すればオフィスの住所を使うことができるため、自宅の住所を公開せずに済みます。

開業したいけど自宅の住所や電話番号を公開することに抵抗があるという人は、バーチャルオフィスおよびレンタルオフィスを利用しましょう。

住所を公開しないことは単純にプライバシーの保護という点でも有用です。

法人登録できる

会社を設立する際には法務局に法人登録をする必要があり、法人登録には会社の住所が必須です。

レンタルオフィスやバーチャルオフィスでは法人登録できないのでは?と思っている人も少なくありませんが、ほとんどのレンタルオフィス、バーチャルオフィスは法人登記可能なため、問題なく法人登録できます。

ただしプランによっては法人登記不可の場合もあるため、契約してから後悔することのないように、オフィスを選ぶ際はよく確認しておきましょう。

短時間で入居することができる

通常の事務所を借りる場合、入居審査や電話回線、インターネットの工事など多数の準備が必要となります。

そのため、実際に事業を開始するまでに1ヶ月以上かかってしまうことも少なくありません。

バーチャルオフィスやレンタルオフィスであれば審査にかかる時間は短く、工事も不要、また電話やインターネットなどの基本的な設備は既に整っている状態のため、短時間で入居し事業を開始することができます。

特にバーチャルオフィスは早ければ即日から住所を利用可能なので、できる限り早く事業を開始したい人におすすめです。

賃貸よりも安く一等地の住所を使用できる

一等地の住所を使用することは顧客や取引先への信用につながるため、事業のブランディングに有効です。

しかし実際に一等地の事務所を借りようとすると初期費用、賃料ともに非常に高額となるため、費用を抑えて一等地の住所を使用したい場合はバーチャルオフィスやレンタルオフィスを利用してみましょう。

また、住所名はブランディングイメージに直結するため、最寄りの駅や路線だけで選ぶのではなく、細かい地名まで確認して選ぶとより効果的です。

電話代行サービスを活用できる

バーチャルオフィスやレンタルオフィスでは、プランによって、もしくは追加オプションという形で電話代行サービスを利用することができます。

電話代行サービスは専門のオペレーターが代わりに電話対応を行ってくれるサービスで、電話対応が不要となるので業務の効率化が期待できます。

電話の取り逃しが無くなる点もメリットと言えるでしょう。

また電話代行サービスを利用する場合は必然的に03や06から始まる固定電話番号を取得できるため、顧客からの信頼にもつながります。

電話代行サービスの利用には相応の費用がかかるものの、それを補って余りあるメリットが存在するため、効率的に業務を行っていきたいなら活用するべきです。

郵便物や宅配物の転送サービスを活用できる

バーチャルオフィスやレンタルオフィスには、郵便物や宅配物を転送してくれるサービスもあります。

バーチャルオフィスに郵便物や宅配物が届いた場合、本来はバーチャルオフィスに出向いて荷物を受け取らなくてはいけません。

しかし、郵便物や宅配物の転送サービスを利用すれば、バーチャルオフィスやレンタルオフィス宛に届いた荷物を自宅や指定した場所に転送してくれます。

郵便物や宅配物の転送サービスは基本となるプランに既に含まれている場合も多いため、積極的に活用していきましょう。

また、バーチャルオフィスによっては郵便物や宅配物の取り扱いを細かく指定できる場合があります。

到着報告や転送方法などを指定できるため、とても便利です。

バーチャルオフィスに向いている人の特徴3選

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いや共通するメリットについて紹介してきましたが、これらを踏まえたうえでバーチャルオフィスにはどのような人が向いているのでしょうか。

バーチャルオフィスに向いている人の特徴は以下の3つです。

・費用を最小限に抑えたい人

・住所のみを借りたい人

・一等地で法人登録をしたい人

それぞれ見ていきましょう。

費用を最小限に抑えたい人

個人事業主として開業する場合、通常の事務所を借りようとすると初期費用や賃貸料などで多くの資金が必要となります。

立地の良い事務所を借りようとすればなおさらです。

しかし、バーチャルオフィスなら物理的なスペースが存在しないこともあり、賃貸はもちろんのこと、レンタルオフィスと比較しても遥かに安い金額で事業を開始することができます。

開業にかかる費用を最小限に抑えることができる点は、特に初めて事業を開始する個人事業主にとっては非常に大きなメリットと言えます。

費用をできる限り抑えたい人は、バーチャルオフィスを選ぶことをおすすめします。

住所のみを借りたい人

WebデザイナーやWebライターなどのWeb系の職種やプログラマーやエンジニアなどのIT系の職種は基本的にパソコンさえあれば作業ができるため、作業スペースは不要な場合がほとんどです。

これらの職種の人は住所や電話番号さえ利用できればそれで問題ないため、バーチャルオフィス向きです。

また、ネットショップやせどりなども基本的に無店舗販売となるため、住所のみ借りれば問題ありません。

特にネットショップやせどりは特定商取引法により必ず住所や電話番号を公開する必要があるため、バーチャルオフィスは有用です。

打ち合わせ等でスペースが必要になる可能性が少なからずある場合は、会議室や打ち合わせ場所を借りることができるバーチャルオフィスを選びましょう。

会議室や打ち合わせ場所は利用料が発生しますが、それでもレンタルオフィスを利用するよりは費用を抑えられます。

一等地で法人登録をしたい人

ブランディングのために一等地の住所を利用したい人にも、バーチャルオフィスはおすすめです。

同じ一等地でも、賃貸やレンタルオフィスとは費用面で大きな差があるためです。

また、将来的に法人化を視野に入れている場合、一等地の住所で法人登録できるのは非常に大きなメリットと言えます。

実際のスペースは不要で住所のみ利用できればそれでいいという人は、バーチャルオフィスを選びましょう。

レンタルオフィスに向いている人の特徴2選

レンタルオフィスに向いている人の特徴は以下の2つです。

・作業スペースが欲しい人

・他の入居者と交流をしたい人

それぞれ見ていきましょう。

作業スペースが欲しい人

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの最も大きな違いが作業スペースの有無です。

作業スペースが必要となる職種の人はもちろんのこと、本来は自宅で仕事ができる人でもレンタルオフィスを利用するケースはあります。

例えば、自宅以外の作業スペースがほしい場合です。

自宅で仕事ができることは個人事業主やフリーランスの大きな強みですが、自宅はプライベートスペースでもあるため仕事とプライベートの切り替えが難しく、作業に集中できないという人も少なくありません。

このような場合は、レンタルオフィスを利用することで仕事とプライベートをしっかり切り替えられ、作業効率が向上します。

また、カフェなどのオープンスペースではなく個室で集中して作業したいという人にも、レンタルオフィスはおすすめです。

他の入居者と交流をしたい人

レンタルスペースは個人用のスペースを借りて利用しますが、基本的に他の入居者もいるため、個人スペースとは別に共有スペースも用意されている場合がほとんどです。

共有スペースは交流や憩いの場として提供されているため、他の入居者との交流を楽しむことができます。

中にはイベントや交流会を積極的に行っているレンタルオフィスもあるため、他の入居者と交流したい人はレンタルオフィス向きです。

特に個人事業主やフリーランスは基本的に一人で作業するため、会社員とは違い、同業者とコミュニケーションをとる機会はそう多くありません。

他者と交流することは人脈を広げることにもつながり、互いに悩みを打ち明けたりすることでモチベーションの維持や向上も期待できるでしょう。

一等地でバーチャルオフィスを利用するならCandee.worksがおすすめ

今回の記事では、バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いを比較し、特徴を明確にしたうえで、バーチャルオフィス、レンタルオフィスにはそれぞれどのような人が向いているのかについて解説しました。

自分にはバーチャルオフィスが向いていると考えたうえで、どのバーチャルオフィスを選べばいいか迷っている人には、Candee.worksがおすすめです。

Candee.worksは東京都渋谷に拠点を置くバーチャルオフィスで、数あるバーチャルオフィスの中でも比較的安めの月額1,650円(税込)から利用することができます。

郵送物のお預かり・転送や電話転送・FAXなどのサービスもあるため、事業を展開していくうえで心強い味方となってくれます。

ほとんどのバーチャルオフィスが入会金などの初期費用が必要となる中、Candee.worksは初期費用が無料という点も見逃せません。
また、会社設立前から、設立、設立後までビジネスの成長を一貫してサポートするサービスもあり、Candee.worksにお任せいただければ、安心して格安で法人化することができます。 

バーチャルオフィス選びに迷った際は、ぜひCandee.worksを利用してみてください。